トピックス

この研修会は、会場参加、オンライン参加ともに可能です。
ご自身の健康づくり、職場での健康づくりを推進される皆様にも、お役に立てていただける内容です。多くの皆様のご参加をお待ちしております。

■日　時：2025年3月10日（月）13:00〜16:15

■演題等：「今、期待されている　職域における、女性の健康についてのリテラシー向上」　
　　　　　　　　　　　　　　　関東労災病院　働く女性専門外来担当　星野　寛美　様
　　　　 「ストレスチェック制度の動向と上手な活用方法」
　　　　　　　　　　　　　　　北里大学　医学部公衆衛生学　主任教授　堤　明純　様
　　　　 「これからの実践的なメンタルヘルス対策」
　　　　　　 日鉄ソリューションズ(株)人事本部人材企画部　健康管理グループリーダー
　　　　　　　　　　　　　　　　　  保健師/労働衛生コンサルタント　椎葉　倫代　様

■詳細はこちら⇒THP健康づくり研修会のご案内
 　　　　　　　  THP健康づくり研修会プログラム

■申込先はこちら⇒THP健康づくり研修会申込フォーム

※本研修会は、THP指導者登録更新のためのレベルアップ研修として2単位取得可能です。
■お問い合わせ先：新潟県THP推進協議会　事務局（鈴木・宗村）
TEL：025-232-0151　メール：kenkousuisin@niwell.or.jp

　現在、がんは日本人の死因のトップであり、国民の2～3人に1人は生涯の間に一度はがんと診断されます。また、がんと診断された方の3人に1人は就労可能な年齢にあたり、社会の高齢化が進む中、がんと診断された後も仕事を続ける労働者は、今後増えていくことが予想されます。
がん患者さんが復職するうえで最も重要なことは、体力の維持・増進とされており、そのためには「運動療法」と「食事療法」が効果的であると考えられています。
平成30年7月から令和5年3月まで実施した「消化器癌（胃癌、大腸癌）手術患者における蛋白質の補充と運動療法が骨格筋の増加に及ぼす影響に関する研究」では、がん治療で手術を受ける患者さんを対象として、持久力や筋力を強化する「運動療法」と、最適な蛋白質を摂取する「食事療法」を手術前から一定期間実施し、退院後9週目まで血液検査や体力測定等を行うとともに、復職の状況も調査しました。

　令和5年6月までに登録された、消化器癌手術患者における「運動療法」に蛋白質補充を付加する試験群と対照群の計50症例について、統計解析を実施しました。
本研究では統計学的有意差を示すには至りませんでしたが、術後の運動療法及び栄養摂取の介入により、骨格筋量、筋力および歩行能力は、退院後9週目には術前値と比較して同等以上に回復・向上しました。これらの介入が術後のADL（日常生活動作）回復を早め、早期復職を含む社会復帰につながる可能性を前向き試験において示せたことは非常に意義深いものと考えています。

　本研究の詳細については、「労災疾病等医学研究普及サイト」をご覧ください。
　→　https://www.research.johas.go.jp/souki2018/index.html

　労災病院グループでは、全国の労災病院に入院された患者さんにご協力をいただき、それまでの仕事や生活習慣等に関する情報を収集しています。その収集した情報は、データベース化して職業と疾病との関連性について研究を行い、その研究成果は就労者の健康の保持増進及び疾病の予防・治療・職場復帰支援に活用しています。今回は「病職歴データベースを活用した研究」についてご紹介します。

https://www.research.johas.go.jp/bs/

　今般、病職歴データベースを用いて、日本人男性における有害化学物質を扱う職場での就業年数とがんリスクについて解析した結果が「Occupational and Environmental Medicine(2023;80:431-438.)」にて報告されました。有害化学物質を扱う職場での就労期間が長いほど、複数のがんのリスクが高いことが明らかになり、特に喫煙歴と危険な化学物質を扱う仕事との組み合わせは、がんのリスクをさらに高める可能性があるため、がんを予防するには、職場での化学物質管理について対策が必要であることが示唆されました。

研究論文が以下のリンクからご覧になれます。
論文タイトル：『Length of employment in workplaces handling hazardous chemicals and risk of cancer among Japanese men』（深井航太先生）
リンクＵＲＬ：https://www.research.johas.go.jp/bs/#results

労働者健康安全機構では、平成23年度より隔年で開催しております勤労者医療フォーラムを令和7年2月に開催することとなりました。
今後の糖尿病両立支援のあり方の検討を行うことを目的に、各回のテーマについて様々な立場の皆様にご講演いただき、医療機関・産業保健スタッフ・企業関係者・行政機関・報道関係者等、多くの方々にご参加いただいております。

第7回勤労者医療フォーラム「就労と糖尿病治療の両立」リーフレット

　厚生労働省は令和７年２月１日から２月28日までの１か月間、「化学物質管理強調月間」を実施します。
職場において製造または取り扱われる化学物質は、数万程度存在すると言われています。そのうち、危険性・有害性を有する化学物質は約2,900程度あることがわかっています。厚生労働省では、化学物質による労働災害を防止するため、労働安全衛生法に基づく新たな化学物質規制を導入し、本年４月から施行しています。

　「化学物質管理強調月間」は、職場における危険・有害な化学物質管理の重要性に関する意識の高揚を広く一般に図るとともに、化学物質管理活動の定着を図ることを目的としたもので、毎年２月に実施することとしており、今年度が初めてとなります。
令和6年度の化学物質管理強調月間のスローガンを『正しく理解　正しく管理　化学物質と向き合おう』　に定め、以下の実施要綱に基づき、化学物質管理強調月間を実施します。
令和６年度化学物質管理強調月間実施要綱

詳しくは厚生労働省ホームページをご参照ください。
厚生労働省ホームページ

　当機構では、治療と就労の両立支援活動推進のため「両立支援コーディネーター基礎研修」を実施しております。
この研修では、インターネット回線を利用した「動画配信研修」と「WEBライブ講習」を組み合わせた研修を行います。動画配信による研修 （20日間程度の期間において任意の時間で視聴可）を全て受講していただいた上で、「WEBライブ講習」開催日にリアルタイム研修を受講していただくことになります。
　全てのカリキュラムを履修された方には修了証を発行します。
また、本研修は「認定医療ソーシャルワーカーポイント」の認定ポイント対象研修（11ポイント）です。
　今年度の研修日程を当機構ホームページにて公開しております。なお、今年度最後の受講者募集を12月6日（金）13時～12月20日（金）17時に実施いたします。
ご興味のある方はぜひご確認のうえ受講をご検討ください。

詳しくは以下のサイトをご参照ください。
両立支援コーディネーター基礎研修

新潟県糖尿病協会2024年11月発行の糖尿病ミニ新聞

社内掲示するなど、従業員の皆さんの健康管理にご活用ください。

当機構では、じん肺健康診断に従事する医師を対象として、必要な法制度の知識及び専門技術の修得を目的とした「じん肺診断技術研修」を年１回開催しております。この研修では、長年じん肺の研究に従事した複数のじん肺専門医師が講師を務め、研究で得た最新の知見や診断技術等を織り交ぜた講義を行っております。

令和６年度の「じん肺診断技術研修」につきましては、令和７年２月６日（木）～７日（金）の２日間で開催を予定しております。なお、本研修を全て受講しますと、日本医師会認定産業医制度に係る認定単位９.５単位（更新研修１単位、実地研修２.５単位、専門研修６単位）、日本職業・災害医学会が認定する労災補償指導医制度の認定単位２単位（選択単位　業務上疾病の労災補償）が取得できます。詳細は、当機構のホームページに掲載しておりますのでご確認ください。

　詳細は、当機構のホームページに掲載しておりますのでご確認ください。
　→　https://www.research.johas.go.jp/jinpaikenshu/