労災疾病等医学研究普及サイトの御案内 「治療と仕事の両立支援コーディネーターマニュアル」について
当機構では、治療就労両立支援センター・治療就労両立支援部が中心となって、全ての疾病を対象にした治療と仕事の両立支援に取り組んでいます。
この「治療と仕事の両立支援コーディネーターマニュアル」は、両立支援コーディネーターが両立支援業務を行う際に必要な基本スキルや知識に加え、事例紹介等、支援を実施する上で留意すべき事項などを記載しています。
当マニュアルは、医療従事者や企業の人事・労務担当者、産業保健スタッフの方々にも両立支援の基本的な取組方法がご理解いただけるように構成され、両立支援コーディネーター基礎研修のテキストとしても活用されています。当機構ホームページから無料ダウンロードが可能ですので、是非ご活用ください。
３月１日より１か月間 新潟市内を走る路線バスにセンターの広告を掲示しています。
また、FMラジオの時報でもセンターの紹介をしています。
広告をきっかけにぜひ他の方との話題に上げていただけると嬉しいです。
「THＰ健康づくり研修会」のご案内（新潟県THP推進協議会）
この研修会は、会場参加、オンライン参加ともに可能です。
ご自身の健康づくり、職場での健康づくりを推進される皆様にも、お役に立てていただける内容です。多くの皆様のご参加をお待ちしております。
■日 時：2025年3月10日（月）13:00〜16:15
■演題等：「今、期待されている 職域における、女性の健康についてのリテラシー向上」
関東労災病院 働く女性専門外来担当 星野 寛美 様
「ストレスチェック制度の動向と上手な活用方法」
北里大学 医学部公衆衛生学 主任教授 堤 明純 様
「これからの実践的なメンタルヘルス対策」
日鉄ソリューションズ(株)人事本部人材企画部 健康管理グループリーダー
保健師/労働衛生コンサルタント 椎葉 倫代 様
■詳細はこちら⇒THP健康づくり研修会のご案内
THP健康づくり研修会プログラム
■申込先はこちら⇒THP健康づくり研修会申込フォーム
※本研修会は、THP指導者登録更新のためのレベルアップ研修として2単位取得可能です。
■お問い合わせ先：新潟県THP推進協議会 事務局（鈴木・宗村）
TEL：025-232-0151 メール：kenkousuisin@niwell.or.jp
現在、がんは日本人の死因のトップであり、国民の2～3人に1人は生涯の間に一度はがんと診断されます。また、がんと診断された方の3人に1人は就労可能な年齢にあたり、社会の高齢化が進む中、がんと診断された後も仕事を続ける労働者は、今後増えていくことが予想されます。
がん患者さんが復職するうえで最も重要なことは、体力の維持・増進とされており、そのためには「運動療法」と「食事療法」が効果的であると考えられています。
平成30年7月から令和5年3月まで実施した「消化器癌（胃癌、大腸癌）手術患者における蛋白質の補充と運動療法が骨格筋の増加に及ぼす影響に関する研究」では、がん治療で手術を受ける患者さんを対象として、持久力や筋力を強化する「運動療法」と、最適な蛋白質を摂取する「食事療法」を手術前から一定期間実施し、退院後9週目まで血液検査や体力測定等を行うとともに、復職の状況も調査しました。
令和5年6月までに登録された、消化器癌手術患者における「運動療法」に蛋白質補充を付加する試験群と対照群の計50症例について、統計解析を実施しました。
本研究では統計学的有意差を示すには至りませんでしたが、術後の運動療法及び栄養摂取の介入により、骨格筋量、筋力および歩行能力は、退院後9週目には術前値と比較して同等以上に回復・向上しました。これらの介入が術後のADL（日常生活動作）回復を早め、早期復職を含む社会復帰につながる可能性を前向き試験において示せたことは非常に意義深いものと考えています。
本研究の詳細については、「労災疾病等医学研究普及サイト」をご覧ください。
→ https://www.research.johas.go.jp/souki2018/index.html
労災疾病等医学研究普及サイトの御案内 「病職歴データベースを活用した研究」について
労災病院グループでは、全国の労災病院に入院された患者さんにご協力をいただき、それまでの仕事や生活習慣等に関する情報を収集しています。その収集した情報は、データベース化して職業と疾病との関連性について研究を行い、その研究成果は就労者の健康の保持増進及び疾病の予防・治療・職場復帰支援に活用しています。今回は「病職歴データベースを活用した研究」についてご紹介します。
https://www.research.johas.go.jp/bs/
今般、病職歴データベースを用いて、日本人男性における有害化学物質を扱う職場での就業年数とがんリスクについて解析した結果が「Occupational and Environmental Medicine(2023;80:431-438.)」にて報告されました。有害化学物質を扱う職場での就労期間が長いほど、複数のがんのリスクが高いことが明らかになり、特に喫煙歴と危険な化学物質を扱う仕事との組み合わせは、がんのリスクをさらに高める可能性があるため、がんを予防するには、職場での化学物質管理について対策が必要であることが示唆されました。
研究論文が以下のリンクからご覧になれます。
論文タイトル：『Length of employment in workplaces handling hazardous chemicals and risk of cancer among Japanese men』（深井航太先生）
リンクＵＲＬ：https://www.research.johas.go.jp/bs/#results
第7回勤労者医療フォーラム「就労と糖尿病治療の両立」開催のご案内（労働者健康安全機構）
労働者健康安全機構では、平成23年度より隔年で開催しております勤労者医療フォーラムを令和7年2月に開催することとなりました。
今後の糖尿病両立支援のあり方の検討を行うことを目的に、各回のテーマについて様々な立場の皆様にご講演いただき、医療機関・産業保健スタッフ・企業関係者・行政機関・報道関係者等、多くの方々にご参加いただいております。
厚生労働省は令和７年２月１日から２月28日までの１か月間、「化学物質管理強調月間」を実施します。
職場において製造または取り扱われる化学物質は、数万程度存在すると言われています。そのうち、危険性・有害性を有する化学物質は約2,900程度あることがわかっています。厚生労働省では、化学物質による労働災害を防止するため、労働安全衛生法に基づく新たな化学物質規制を導入し、本年４月から施行しています。
「化学物質管理強調月間」は、職場における危険・有害な化学物質管理の重要性に関する意識の高揚を広く一般に図るとともに、化学物質管理活動の定着を図ることを目的としたもので、毎年２月に実施することとしており、今年度が初めてとなります。
令和6年度の化学物質管理強調月間のスローガンを『正しく理解 正しく管理 化学物質と向き合おう』 に定め、以下の実施要綱に基づき、化学物質管理強調月間を実施します。
令和６年度化学物質管理強調月間実施要綱
詳しくは厚生労働省ホームページをご参照ください。
厚生労働省ホームページ
